Philosophy

企業理念・HSE・品質・情報セキュリティ方針

企業理念

東洋エンジニアリンググループのMission

エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する

世界水準のエンジニアリングの提供によって、多様な顧客課題を総合的に解決し、顧客ニーズの充足を実現するとともに、エネルギー・素材等の供給と環境保全を調和させ、持続性ある地球社会の実現に貢献します。
当該使命の実現のため、取引先、関係先とは、互恵の精神の下、良好な関係を構築、維持します。
これらのプロセスを通じて適正な利益を確保し、企業価値を高めることにより株主の期待に応えるとともに、従業員に対して適切な報酬と成長機会を提供し、働き甲斐と誇りに満ちた企業を実現します。

テックプロジェクトサービスのMission、Vision、Value

共奏力で、想いを実装する。

コンパクトで、インパクトを。

テックプロジェクトサービスとしての価値観

テックプロジェクトサービスのMission

共奏力で、想いを実装する。

新しいモノづくり、新しい価値づくり。
お客様がその挑戦に踏み出すとき、真っ先に相談される存在でありたい。
私たちは、お客様の想いに深く向き合い、課題の本質を見極めます。
異なる専門性を響かせ合い、技術と信頼で、プラントライフの価値を高めていきます。
強みを持ち寄るだけでは終わらせない。
磨き合い、やり切り、価値を設備・事業として実装する。
それが私たちの共奏エンジニアリング。

テックプロジェクトサービスのVision

目指すは、超一流のプロフェッショナル集団。

変化の波は激しく、未来は予測がつかない。
コンパクトであることが、強みとなる時代がやってきた。

スピーディな意思決定。テクノロジーへの柔軟な対応。
顔の見える距離が可能にするコミュニケーション。
仕事の幅広さと責任の大きさによって発揮されるポテンシャル。

一人ひとりの力を凝縮することで、
大きなインパクトを生み出し、社会課題の解決につなげる。

困難なプロジェクトに立ち向かい、期待を超える成果を。
勇気をもって新しい領域に挑み、アッと言わせる驚きを。

私たちはワクワクをエネルギーに、
より良い社会の実現に貢献していく。

テックプロジェクトサービスのValue

研鑽と自律: プロフェッショナルとして自己研鑽に努め、何をすべきかを自律的に考え、高い倫理観をもって行動します。

My Project意識: 自らのプロジェクトであることを強く意識し、当事者として働きかけ、プロジェクトを成功に導きます。

つながり合う: 社内はもとより、すべてのステークホルダーとのつながりを強め、助け合うことで、困難を乗り越えます。

承継から革新へ: 培った経験や知見、磨いた技術力を共有し承継。それを財産に新たな知恵と創造力をもって革新につなげます。

境界を越えていく: 既存の枠組みや常識にとらわれず、オープンで柔軟な思考と行動で、楽しみながら境界を越えていきます。

HSE・品質・情報セキュリティ基本方針

当社は、HSE（健康、安全、環境保全）・品質・情報セキュリティに関する法律・規則の遵守はもとより、それらに関する顧客ならびに社会の要求を満足することが、企業として事業活動を行い、その社会的責務を果たす上で欠くことのできない前提条件であると認識し、以下の通り基本方針を定める。

HSE
1. 「安全は全てに優先する」とのコンセンサスを常に確認し共有すると共に、すべての就業場所において安全かつ衛生的な作業環境を実現·維持する。
2. 事故·災害の防止のため予防安全を励行し、無事故·無災害での業務完了を目指す。
3. 従業員の参加のもと心とからだの健康維持・増進に向けた環境整備と機会提供に努める。
4. 事業資産に係わる脅威·危険に対し適切な防護策を講じる。
5. 業務遂行過程において、省資源·省エネルギー、廃棄物の無害化·減量·再利用、環境汚染の防止等、環境負荷の低減に努める。
品質
1. 顧客･社会の要求に適合し、かつHSEに配慮した高い品質の製品とサービスを提供する。
2. 当社のルールの遵守を基本として、その保有する技術力・エンジニアリング能力を最大限に活用する。
情報セキュリティ
1. 当社が保有・管理する情報資産の機密を維持し、情報の破壊、改ざん等を防止し、必要な場合はいつでも情報が利用できる状態を確保する。
2. 情報セキュリティに関する事故の予防に努めるとともに、万一、事故が発生した場合は、原因を解明し、再発防止策を講じる。
3. 事業継続のために必要な情報セキュリティに関する管理計画を策定し、維持する。
HSE・品質・情報セキュリティの確保が事業継続の前提であるとの信念を経営の核に据え、そのために目標設定、危険・有害要因の特定、リスク評価、対応策の策定、実行管理と見直し、教育・訓練、働く人の参加といったマネジメントシステムを確立し、その有効性を継続的に改善する。